2月 5th, 2022
『地図の事典』書評 その5
「東京経済大学報」（本項その２掲載）にも書いたように、執筆依頼返事の際には項目執筆者候補の名まで挙げて「歴史地図」項目を立てるように助言したのだが、それは結果的に無視された。
しかしそれよりも重大な項目欠落について、編集側に重ねて注意を促しておくべきであったと、今あらためて思う。
それは「地図記号」である。
その結果、「地図記号」の項目がない「地図の事典」という、およそナンセンスなジテンが出来上がってしまったのである。
索引を見れば地図記号の語は196ページには登場するのだが、そこは「空間表現と地図コミュニケーション」という、これまたわかったようでわからない、あるいは多くの利用者にとってはどうでもいい項目で、記号自体の説明はない。
「利用者グループ指向地図」といい「空間表現と地図コミュニケーション」といい、また「地圏事象を対象とする主題図」等々といい、きわめつきは「著述」などいう、およそ地図ジテンの項目としては不明・不適切な項目タイトルが並ぶ一方で「地図記号」の項目が欠落している理由は、このジテンが「地図の事典」ではなく「地図学会のジテン」にすぎないからである。
つまり今回のジテンは、読者ないし「利用者」の目線が欠落した、ひとりよがり本なのである。
昔陸軍、今お役所を先頭にした日本の地図業界のひとりよがり性については、「2020東京オリンピック」を契機に、郵便局や交番、官公署その他、日本の地図記号の特殊性（ひとりよがり）が問題となり、「ユニバーサル記号」への機運が出かかったものの、うやむやに終わったことを想起してもいいだろう。記号のユニバーサル化に関連して、当学会が如何なる発言をしたのかしなかったのか、寡聞にして知らないが、日本地図学会の会員は大半が国土地理院関係者をはじめ地図・測量業者、地理学教師など、いわゆる業界関係者である。
もちろん会員構成それ自体が問題ではない。
倶楽部、協会、学会、業会、etc. 誰がどう自称しようと、要はその会員の間で「普遍」あるいは「学」が志向され、いささかでも社会に寄与するところがあれば、共益親睦団体以上の存在意味はある。
しかし例えばこのジテンのように、「住宅地図」の項目執筆を当の住宅地図会社（実質上独占企業）の会員に割り当てるならば、すくなくとも「学」は成立し難い。
案の定、その項目説明は実質自社紹介事項の披瀝に終始し、グローバルな視点からの日本の「住宅地図」の特異性や、その歴史的成立事情、今日における問題性など、つまり企業に不都合な事実は一切捨象されていると言っていい。
これではまともな「ネット情報の典拠たり得」（「書評」）るわけがない。
（つづく）